日本心理学会 ジェンダー研究会
Japanese Society for Gender Studies，
the Japanese Psychological Association
夫婦・家族関係における協同
企画代表者，話題提供：増井秀樹（京都大学）
話題提供者：黒澤 泰（茨城キリスト教大学）
話題提供者：滑田明暢（滋賀大学）
指定討論者：小崎恭弘（大阪教育大学）
指定討論者：安田裕子（立命館大学）
司会者：水澤慶緒里（関西学院大学）
企画者として
京都大学
増井秀樹
ジェンダー論の中心的なテーマの一つである結婚生活や家庭生活についてのシンポジウムを企画した。この問題は数十年にわたって取り上げられているにもかかわらず、男性の家事・育児に携わる時間は国際的な水準でも、女性との比較においても未だ少ない。しかし一方で、近年男性が家庭に関与しようとする動きが一部で芽生えている。また、心理学においても単なる家事や育児の絶対量を測定するだけでなく、夫婦の協同が重要であるというこれまでにない視点に立った研究も見られる。
そうした流れを受けて、本シンポジウムでは結婚生活や夫婦関係における様々な場面における協同のプロセスー男性が参加するかしないかという次元ではなく、何らかの形で関与していることを前提とした場面ーを扱っている方に話題提供していただいた。具体的には家事の協同（滑田）、育児の協同（増井）、ストレス・コーピングの協同（黒澤）である。なお、個人的にはこの領域に関しては女性研究者が多いというイメージがあるので、今回はあえて話題提供者を男性で統一することを試みた。
指定討論者のお二人やフロアの方とのディスカッションにおいては、様々な観点からコメントをいただいたが、そのコメントを受けて私が感じたことの一つをあげると、話題提供者の3名が報告した家庭生活の現象を、働き方との関係や現代日本社会の動向などより広い文脈から位置づけていく必要性を感じた。この視点は今後研究を発展させていく際の一つの重要な視点であろう。
話題提供者として
京都大学
増井秀樹
企画者としての思いと重なるところがあるが、私個人の問題意識として、男性が家事や育児にかかわることは重要なことではあるが、そこはゴールではなくスタートであるという思いを持っている。すなわち、かかわるーかかわらないの二分法を超えて、男性がどのようにかかわるのかということまで見る必要があると考えている。
このような問題意識に基づき、1歳5ヶ月の子を持つ家庭を事例として、子どもを授かってから現在に至るまでの経緯を、発表時間が許す限りにおいてできるだけ詳細に描き出した。この家庭の父親によると、子どもが1歳5ヶ月である現在から振り返ると、子どもが生まれてすぐの時には「当事者意識」が持てなかったという。例えば、妊娠期では、「父親は実感が湧かないから当事者意識がなかった」ために妻から育児雑誌を渡されて読んでほしいと言ったにもかかわらず、
陸斗さんは読まなかった。今から振り返ると、読まなければならないとは思ったものの、妻に言われる前に自分で読む本を探すべきだったと振り返る。ここに「自発的に行動する前に母親に言われて動かなくてはならない」父親の難しさを読み取ることができる。
その後、この父親は仕事であったささいな出来事をきっかけに転職する。転職が決まりその準備に追われていた頃（2-3月）、転職した後（4月以降）に子育てにかかわるという父親とそれまでの期間家事や育児の負担を抱え込まなければならない母親との間で摩擦が見られた。
これらの事例の描写を通して、異なる二人が思いを調整すること（協同）の難しさとその過程で生じる父親の難しさを描き出すことができたと考える。
夫婦相互が関与する対処行動のプロセス：ジョイント・インタビュー法を用いて
茨城キリスト教大学
黒澤 泰
個人を対象にした面接では，語りの内容は，一方の認知や一方の推測である場合があり，また，本当にその出来事が起こったかどうかを確かめることが難しい。加えて，夫婦関係や夫婦に起こる出来事を調べる際，“個人の語り”と“夫婦としての語り”の内容は異なる可能性がある。夫婦の語りを得る上で，面接者1人対面接協力者2人の形式で行う面接法であるジョイント・インタビュー法(Arksey &
Knight, 1999; 鈴木，2005)は，有効な方法である。Allan
(1980)は，ジョイント・インタビュー法の明確な利点として，両方の配偶者を同時に面接することにより，同じトピックに対する二人分の評価や説明が得られることをあげている。例えば，個人面接の説明からは，語られた出来事が本当に起きたかどうかを知ることは不可能であるが，ジョイント・インタビュー法においては，配偶者に対して，その出来事が本当に起こったのかどうかを確認することが可能である。また，ジョイント・インタビュー法は，他の研究法ではなかなか得ることができない夫婦の相互作用を収集できる。
本発表では，12組の未就学児を育てる夫婦に対して，ジョイント・インタビュー法を用い，ストレスの発生から収束までのプロセスを明らかにした研究を報告した。分析の結果，夫婦の相互作用，他方の配偶者の意見を聞くことによって，一方の配偶者の意見が変化すること，加えて，一方の配偶者のコーピングに引き続き，他方の配偶者のコーピングが行われ，困難が収束に向かっていく，コーピングのジョイントプロセスが確認された。
夫婦の生活家事の調整過程
滋賀大学
滑田 明暢
本発表では、生活家事（就労による家計への貢献や家事、育児、介護など、生活に必要となる仕事）を実施している個人とのインタビュー調査をもとに、その生活家事の遂行形態（誰が何を実施するか）に変化が起こった場面に焦点を当てて検討をおこなった結果を報告した。
生活家事の遂行方法には、夫婦ともに就労して遂行する方法、夫婦の片方が就労による家計への貢献をおこなう方法などがあると考えられるが、今回のインタビューからは、いずれかの方法を維持する場合と、そのどちらかをいったりきたりする形で生活家事を実践する場合が確認された。そのなかで、生活家事の変化が起こるのは、出産や移住、勤務形態の変化など、生活環境の変化が起きたときであった。しかし、生活環境の変化がそのまま生活家事の形を決めるのではなく、その生活環境の変化に夫婦において調整あるいは個人で対応する形で、ある一定の生活家事の方法が定着していく過程があることが示された。例えば、夫婦のどちらかが就労を開始する際にも、就労を始めてみて起きたこと（働くことによる疲労など）をふまえてそのまま就労を継続するか継続しないかを葛藤する、あるいはパートナーがより家事育児を担ってくれる、といった調整の過程を経て生活家事が定まっていくことを確認することができた。
生活家事の変化は、生活環境の変化がきっかけとなって引き起こされると考えられる。一方で、その生活環境の変化のあとは、その先の方向性が定まっていない不定性を帯びた調整期間を経て、ある生活家事の形に定着していく過程があると考えられる。生活家事の変化とは、その生活環境の変化から調整を経て、ある生活家事の形が定着するまでの過程であると理解することができるだろう。
指定討論：夫婦・家族関係における協同について
大阪教育大学
小崎恭弘
夫婦・家族関係における共同について、父親支援の立場より話題提供をさせていただく。
近年の父親への社会的関心の高まりの背景とし、大きく二つの事象が見いだされる。一つは父親自身の意識の変化であり、従来の男性・父親モデルからの脱却である。そしてもう一つは社会的な男性・父親を取り巻く環境の激変である。もちろんこれらの間には、大きな関係性があり相互に影響を与えているといえる。
その様なタイミングにおいて、このテーマにおいて議論を交えることは大変意義深いものであるといえる。その社会的意義深い取り組みに際して、一つ大きなテーマが存在する。それは新しくもまた古い問題と言えるが「父親とはだれか?」という問いである。この問いはそのまま、家族とはだれか?そして何か?というものにつながる。
三名の発表はどれも、現代におけるリアルな家族の姿にフォーカスを当て、その実情を如実し浮かび上がらせている。それぞれの家族の等身大の姿と、そこに生きる人々の生の声をベースにおいて研究であるといえる。現代社会にある家族・夫婦関係性や想いから家族へのアプローチがなされている。その様々なデータから、従来の価値観や性役割分業の在り様が丁寧に見出され発表されていた。
これら三名の発表の共通項として、これまでの家族の枠組みのゆらぎの存在とその揺らぎに対する家族の葛藤や方略を強く感じた。つまり「個人-家族-社会」につながる変化の兆しである。この変化のプロセスとその進むべき方向について、大きな示唆を得ることのできるシンポジュウムであった。
指定討論：夫婦・家族関係における協同について
立命館大学
安田裕子
女性の心身をもつ立場性を明確にしたうえで、話題提供がなされた順に指定討論を行った。
黒澤氏：まず、ジョイントインタビューによる夫婦相互の対処行動の捉え直しという構造的特徴を図解した。そして、現実を夫婦で共有することの重要性を確認するとともに、意味づけの基盤（価値観）が異なるため、目の前で共有してもなお生じうる夫婦間のズレを認識する必要性を指摘した。そのうえで、捉えられた「指摘」「共同回答」「補足」「同時発話」が、単独で存在するというよりはむしろ夫婦間の対話を編み上げる型であった可能性や、対処行動の変化の分岐点におけるインタビュアーの介入について尋ねた。
増井氏：胎児がお腹で成長していく身体経験のある女性とは異なり男性に実感がわきにくいのは当然ともいえ、妊娠や出産や転職といったライフイベントを介した親になるプロセスは夫婦間で異なるであろうことを述べた。そのうえで、夫の親意識の転換点となった6ヶ月目の転職時にいかなる心理的変化が起こったかを尋ね、また、妻が夫を親業にいかに巻き込めるかという視点も重要ではないかと投げかけた。
滑田氏：夫婦での生活家事分担について「形成」「変化」「維持」という観点から整理されたその特徴を図解し、「別に分担とかはないですけど」と形成・変化・維持されていく生活家事分担のありようにジェンダー観が埋め込まれている可能性を問いかけた。そして、分析に用いられた複線径路等至性モデル（Trajectory Equifinality Model:
TEM）を概説し、国を越える移住、出産、就業形態の変化といった生活環境の変遷やライフイベントを通じて、夫婦間でいかに相互調整がなされたかを「さまざまな葛藤」を含めてミクロに分析するという今後の展開を示唆した。
アクティブに学ぶジェンダー
企画代表者：青野篤子（福山大学）
話題提供者：土肥伊都子（神戸松蔭女子学院大学）
話題提供者：西尾亜希子（武庫川女子大学）
話題提供者：井ノ崎敦子（徳島大学）
指定討論者：澤田忠幸（愛媛県立医療技術大学）
指定討論者：高橋恵子（聖心女子大学）
「アクティブに学ぶジェンダー」企画趣旨
福山大学
青野篤子
大学教育では，今，アクティブ・ラ一二ングの必要性が叫ばれているが，方法論の議論に陥ってはいないだろうか。どのように「何を」を学ぶかも同時に問われなくてはいけない。女性学やジェンダー論は大学のなかでそれほど広がってはいないが，ジェンダーやセクシュアリティについて学ぶことは，アクティブな姿勢を作り出す機会となる。自らの経験を問い直し，経験を共有することでの社会認識が生まれ社会変革につながっていく。それこそがアクティブ・ラーニングではないだろうか。このシンポジウムでは，ジェンダーの「何を」「どのように」学ぶかについていくつかの事例を通して議論していきたい。
日本の結婚とジェンダー：「実験」を通して問題を明らかにする
神戸松蔭女子学院大学
土肥伊都子
まず，授業中に実施する質問紙調査を，学生自身の学びのために，より積極的に活用するためのものとして，回答とともに，毎回共通した暗証番号をつけさせ，それとともに学生に個人の尺度得点をフィードバックするという方法を紹介した。それにより学生は，自分の態度やパーソナリティの相対的位置を知ること，自己分析が可能となる。
次に，筆者が心理学科の専門科目の「ジェンダーの心理学」で行っている，日本の結婚とジェンダーを考えさせるアクティブ・ラーニングについて説明した。これは，女子学生を対象に，年収，年齢，職種，転勤の有無の組み合わせにより24通りある結婚相手と，自分は結婚したいか，自分の職業はどうするかを考えさせるものである。これまでは，スライドをプロジェクタで呈示しながら回答させ，実験の直後に，以前の実験結果を紹介しながら解説してきた。今後の，よりアクティブなラーニングとして，プロジェクタ呈示してきた実験材料を，1枚ずつ計24枚のカードにして，少人数のグループに分かれて，お互いがどのように分類していくかを観察し合いながら，感想を言い合いながらの実験方法を計画していることを説明した。
時間の関係で，学生の実験後の感想，実験中に考えたことなどの自由記述に触れる時間がなかったが，こうした将来の人生についてのシュミレーション実験も，アクティブ・ラーニングとして成果が期待できるであろう。
大学生の金融リテラシーを高めるための教育実践－ジェンダーの視点から
武庫川女子大学
西尾亜希子
女性の高学歴化に伴う学費の高額化（奨学金借入を含む）や社会進出により、女性がお金のことを他人任せにすることなく、自身で知識を身に付け、判断していくこと、いいかえれば女性自身が「金融リテラシー」を身に付けることへのニーズが高まっている。そのような状況において有効な教育のあり方とはどのようなものかを考える時、「リアリティ」、「親近感」、「継続性」がキーワードとなる。
本報告はそのような考え方に基づき、二つのアクティブラーニングの方法を紹介する。一つは、学生が自らの教育（幼稚園または保育所から大学または短大まで）にかかった費用を文部科学省や日本学生支援機構による報告書に基づいて計算して総額を求め、自らの場合を含め、子どもの教育費がいかに高額かについて「リアリティ」や「親近感」を持って知ってもらう。
これまで実施した面接調査や授業の中で以上の方法を用いたことがあるが、多くの学生は驚きをもって教育費が高額であるという事実を受け止めている。同時に、親への感謝や自分が親になった時の覚悟を述べる学生もいる。その様子についても報告することにより、本方法の有効性と課題を明らかにしたい。
もう一つは、学生に、将来、実際に子どもを持つ場合を想定して、理想の子どもの数やジェンダー、子どもに与えたい教育（短大までや大学までなど）、それらに関する理由を明らかにしたり、実際にかかる費用を計算した後、クラスメートとのディスカッションを通じて、クラスメートの意見との共通点や相違点を認識してもらう。このような作業を通じて、同年代のクラスメートの間であっても、考え方は多様で、自らの考えが「当たり前」ではないことを認識し、新たな考え方をすることも可能であることを実感してもらう。
また、上述した面接調査から、概して女子学生は男子学生に比べて子どもの教育に熱心で、与えたい教育内容（習い事も含めて）も明確に述べるが、誰がその費用を出すのかという話になると曖昧になったり、夫任せになる傾向があることが明らかになった。その事例も紹介することにより、有効な金融経済教育のあり方について考えたい。
ＤＶ被害者支援の現場から見るアクティブ・ラーニング可能性
徳島大学
井ノ崎敦子
DVとは，夫婦や恋人など，親密な関係において支配関係を構築し，維持する暴力行為やその関係性形成過程を意味する。2001年にＤＶ防止法もできたこともあり，ＤＶの問題は以前に比べると社会化されるようになってきた。しかし，未だDVで被害者が亡くなる事例は後を絶たない。DVについて正しく理解し，誰もがDVをしないし，受けないようになれるDV予防教育を行う必要がある。そこで本発表では，DV被害を受けた女性を対象として実施した心理教育プログラムの実践例を紹介しそこからDV予防のためのアクティブ・ラーニングの可能性を検討した。
前半では，井ノ崎が2015年に実施したDV被害女性のための心理教育プログラムの実践例を紹介した。本プログラムでは，参加者が安心して自己表現する体験を通して，心理教育の内容の主体的な理解を行うことができるように工夫している。本プログラムの後で，不安が下がり，自我の統合性が高まるなどの効果が見られ，心理教育プログラムはDV被害者の心理的回復に一定の効果をもたらすことが見出された。
後半では，DV予防教育を行うときに留意することを提案した。真に効果のあるDV予防教育を行うためには，上記のプログラムのように，参加者が感想や意見を述べるなどのアクティブな参加を通して安全で主体的な学びの機会を設けることが肝要と結論づけた。
指定討論：アクティブに学ぶジェンダーについて
愛媛県立医療技術大学
澤田 忠幸
ジェンダーの問題は，誰もが関わらざるをえない課題である。しかし，日常生活に埋め込まれた“ジェンダーのレンズ”（ベム, 1999）を意識化することは容易ではない。また，男女の望ましいあり方には，男女や世代間はもちろんのこと，年齢の近い同性同士の場合でも多様な判断基準がある。さらに個人においても，置かれた場面によって判断基準が変化することもある（宇井,
印刷中）。このようなジェンダーについての知識や態度を，講義による受動的な学習スタイルで修得することには限界がある。グループワークや体験型授業を通して，学生相互や教員とのコミュニケーションを行い，自らの考えを表現するとともに，多様な意見に触れること，あるいは，グループワーク後にふり返りを行い，自身の考えを整理することを通してはじめて，日常生活に埋め込まれたジェンダーの諸側面に気づき，根拠に基づき批判的（critical）に考える力と態度を修得することができる。
指定討論では，最初に“アクティブラーニング”について，『質的転換答申』（中央教育審議会,
2012）と溝上（2014）の定義を取りあげて比較検討を行った。その上で，話題提供者3名の取り組みについて，①授業内外での学生の活動性を高める工夫，②ふり返りの内容と方法といった観点から整理し，学生を活動に参加させるだけではなく，活動を通じて深い学びを促すために配慮しておくべき点についてコメントを行った。
指定討論：アクティブに学ぶジェンダーについて
聖心女子大学
高橋惠子
話題提供に対して，３つの問題を提起したいと考えます。
第一に，アクティブに学ぶとは何を指すのかを明確にする必要があります。学習者に何かさせればアクティブだというのでは，アクティブ・ラーニングというパラダイムを使う意味がありません。心理学は学習者が能動的に参加することがいかに学習を深めるかについて多くの知見を蓄積してきました。まず，何をもってアクティブに学んでいるとするのかを明確にする必要があります。第二には，「ジェンダーを学ぶ」とは，何を伝えることか，学習・教育のねらいを明確にする必要があります。私はジェンダー学が伝えるべき重要な2つのテーマ，①性別二元性から脱却する必要性があること，②ジェンダー問題は政治的問題であるという認識（The
personal is
political）に立ち戻るべきだということ（たとえば，家族中心主義の問題，社会的リテラシーの育成の問題など）を，真剣に検討するべきであると考えます。話題提供者の提案はいずれも，性別二元性を前提にし，現体制を肯定した上での議論であったことを，非常に残念なことだと思いました。ジェンダー学の目的は，学習者に揺るがぬ良心を育てること，ジェンダーに関する社会的矛盾を糾す力を育てることだと考えるからです。そして，第三にはジェンダー学の学習・教育を考える時には，近接科学はもとより広い学際的な協力体制をつくることが不可欠であると思います。